気候変動 Environment

気候変動への対応

HOYAグループでは2021年に4つのマテリアリティを特定し、その中でも特に「温室効果ガス（GHG）の削減」については最優先課題としてグループ全体で取り組んでいます。2021年12月にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）に賛同を表明し、2023年4月に当社として初めてTCFD提言に基づく情報開示をおこない、気候変動に対するリスクへの対応を強化しています。また、2023年2月に企業が事業活動で消費する電力を 100％再生可能エネルギーで調達することを目指す国際的な環境イニシアチブであるRE100に加盟し、2040年度までに自社の消費する電力を100％再生可能エネルギーで調達することを目指し、取り組みを加速させています。

CO2削減への取り組み

HOYAグループではCO2排出量の削減をおこなうために、生産拠点での省エネ活動など「エネルギー使⽤量の削減」は勿論、事業活動における消費電力の「再生可能エネルギー使用比率」をKPIとしたCO2排出量削減活動をグローバルに展開しています。

再生可能エネルギー使用比率（再エネ比率）とCO2削減目標の設定

HOYAグループの温室効果ガス排出量（スコープ１・２の合計）の9割以上はスコープ2であり、その大部分が購入電力由来の間接的排出であることから、温室効果ガスを排出しない再生可能エネルギー電力への切り替えを積極的に進めることで効果的にCO2排出量を削減していくため、2040年度までに再生可能エネルギー電力比率（再エネ比率）100%、中間目標として2030年度までに再エネ比率60%を達成することを目標に設定しました。
また、会社目標に合わせて、各事業部で再エネ導入やCO2削減に向けての中長期ロードマップを作成、施策を立案・実行し、グループ一丸となって取り組んでいます。
従前からの生産拠点における高効率設備への更新や省エネルギー活動に加え、太陽光パネルの設置、再生可能エネルギー由来の電力への切り替えなどの取り組みを国内外で開始しています。

中長期 再エネ比率・CO2削減目標

CO2排出量

各事業部、各国において、従前の省エネ施策に加えて、その時々で最適な再生可能エネルギーの導入(再生可能エネルギー電源への切り替え、自家消費型太陽光発電の実施等)を順次実施しています。2023年度は省エネ・再エネ導入の効果に加えて、一部事業における一時的な顧客需要の減少に伴った生産量の変化が影響し、基準年比で排出量削減、また売上原単位も減少傾向となっています。

※1　使用電力量における再生可能エネルギー源比率

・2021年度以降、GHG排出量（スコープ1‧2，エネルギー消費量）は限定的保証業務により第三者検証を実施しています。
・2021年度の数値においては検証過程で算出方法およびCO2換算係数の見直しを実施し、2023年2月に開示数値を修正しました。
・2023年度実績の第三者保証については、年内に取得予定です。
・2023年度より実績データを収集していない小規模拠点の推計値を合計に含めています。（全体の約4%）
・詳細のスコープ１‧２の実績データについては、ESGデータブックの環境ページをご参照ください。

省エネルギー、節電の取り組み

生産拠点においては氷蓄熱システムや高効率変圧器の採用など省エネタイプの設備への更新や、ボイラーや空調機の運転時間の最適化などの省エネルギー活動、屋上緑化などを推進しています。また、オフィスでの軽装の導入、適切な室内温度調整、効率的な照明の実施など非生産拠点からのCO2排出抑制にも努めています。

取り組み例

●二国間クレジット（Joint Crediting Mechanism（JCM））制度を利⽤

● ベトナムのメガネレンズ⼯場において2016年に熱回収ヒートポンプを導入し、それまでは冷熱供給時に外気へ排熱していた温熱を生産プロセス⽤冷熱源および製造⼯程で使われる水の加熱⽤補助熱源として活⽤することにより省エネ、CO2削減をおこなっています。導入前は電気ヒーターのみで所定の温度に加熱していました。

● ベトナムのメガネレンズ⼯場において稼働のターボ冷凍機のうち、2016年に1台を高効率インバータターボ冷凍機に更新して常時運転させ、既存器はバックアップとすることで導入コスト低減とエネルギー効率性向上、CO2削減を図っています。

再生可能エネルギーの導入