気候変動への対応
HOYAグループでは2021年に4つのマテリアリティを特定し、その中でも特に「温室効果ガス（GHG）の削減」については最優先課題としてグループ全体で取り組んでいます。2021年12月にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）に賛同を表明し、2023年4月に当社として初めてTCFD提言に基づく情報開示をおこない、気候変動に対するリスクへの対応を強化しています。また、2023年2月に企業が事業活動で消費する電力を 100％再生可能エネルギーで調達することを目指す国際的な環境イニシアチブであるRE100に加盟し、2040年度までに自社の消費する電力を100％再生可能エネルギーで調達することを目指し、取り組みを加速させています。
CO2削減への取り組み
HOYAグループではCO2排出量の削減をおこなうために、生産拠点での省エネ活動など「エネルギー使⽤量の削減」は勿論、事業活動における消費電力の「再生可能エネルギー使用比率」をKPIとしたCO2排出量削減活動をグローバルに展開しています。
再生可能エネルギー使用比率（再エネ比率）とCO2削減目標の設定
HOYAグループの温室効果ガス排出量（スコープ１・２の合計）の9割以上はスコープ2であり、その大部分が購入電力由来の間接的排出であることから、温室効果ガスを排出しない再生可能エネルギー電力への切り替えを積極的に進めることで効果的にCO2排出量を削減していくため、2040年度までに再生可能エネルギー電力比率（再エネ比率）100%、中間目標として2030年度までに再エネ比率60%を達成することを目標に設定しました。
また、会社目標に合わせて、各事業部で再エネ導入やCO2削減に向けての中長期ロードマップを作成、施策を立案・実行し、グループ一丸となって取り組んでいます。
従前からの生産拠点における高効率設備への更新や省エネルギー活動に加え、太陽光パネルの設置、再生可能エネルギー由来の電力への切り替えなどの取り組みを国内外で開始しています。
中長期 再エネ比率・CO2削減目標
CO2排出量
各事業部、各国において、従前の省エネ施策に加えて、その時々で最適な再生可能エネルギーの導入(再生可能エネルギー電源への切り替え、自家消費型太陽光発電の実施等)を順次実施しています。2022年度は省エネ・再エネ導入の効果や、主に生産量の変化が影響し、基準年比で排出量削減、また売上原単位も減少傾向となっています。
| 千 t-CO2e | 単位 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022年度 |
| スコープ１ | 千t-CO2 | 21 | 16 | 16 | 13 |
| スコープ２ | 千t-CO2 | 398 | 390 | 506 | 486 |
| 合計 | 千t-CO2 | 418 | 406 | 522 | 499 |
| 売上原単位 | t-CO2/十億円 | 726 | 741 | 789 | 689 |
| 再エネ比率 ※1 | % | – | – | 1.4% | 2.2% |
※1 使用電力量における再生可能エネルギー源比率
●データ収集範囲：海外主要製造拠点、国内製造拠点・非製造拠点
●参照ガイドライン：温室効果ガス排出量算定・報告マニュアルVer.4.8、GHG Protocol
●温室効果ガス排出量CO2換算係数 ※一部の非生産拠点を含む
– 燃料：海外はDEFRA Conversion-Factor、日本国内は「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧」を使用
– 電力：海外は各拠点が契約する電力小売事業者が公開する排出係数及びIEAの各国排出係数を使用。日本国内は「電気事業者別排出係数」に基づき各拠点が契約する電力小売事業者の調整後排出係数を使用
●2021年度以降のCO2排出量（スコープ1+2）及びエネルギー消費量のデータに対して第三者検証を実施
省エネルギー、節電の取り組み
生産拠点においては氷蓄熱システムや高効率変圧器の採用など省エネタイプの設備への更新や、ボイラーや空調機の運転時間の最適化などの省エネルギー活動、屋上緑化などを推進しています。また、オフィスでの軽装の導入、適切な室内温度調整、効率的な照明の実施など非生産拠点からのCO2排出抑制にも努めています。
取り組み例
●二国間クレジット（Joint Crediting Mechanism（JCM））制度を利⽤
● ベトナムのメガネレンズ⼯場において2016年に熱回収ヒートポンプを導入し、それまでは冷熱供給時に外気へ排熱していた温熱を生産プロセス⽤冷熱源および製造⼯程で使われる水の加熱⽤補助熱源として活⽤することにより省エネ、CO2削減をおこなっています。導入前は電気ヒーターのみで所定の温度に加熱していました。
● ベトナムのメガネレンズ⼯場において稼働のターボ冷凍機のうち、2016年に1台を高効率インバータターボ冷凍機に更新して常時運転させ、既存器はバックアップとすることで導入コスト低減とエネルギー効率性向上、CO2削減を図っています。
HOYA OPTICAL TECNOLOGY (WEIHAI) CO., LTD.に設置した太陽光パネル（年間発電量：1,300MWh、年間CO2削減効果：約800t-CO2）
●再生可能エネルギーの導入
メガネレンズ事業の松島工場（日本）、欧州の一部の拠点（HOYA LENS DEUTSCHLAND GMBH.）では100%再生可能エネルギーにより稼働しています。さらに、HOYAグループ本社（日本）オフィスでの使用電力は、FIT非化石証書の調達により実質100%再エネ化を実現しています。引き続き、グループ全体で再生可能エネルギー導入を推進していきます。
●自家消費型太陽光発電設備の導入
2022年度にHOYAグループで初となる自社拠点における太陽光発電設備を光学レンズ及び光学レンズ用ガラス材料の生産拠点HOYA OPTICAL TACHNOLOGY (WEIHAI) CO., LTD.(中国・山東省)に導入しました。