温室効果ガス
CO2削減への取り組み
HOYAグループではCO2排出量の削減をおこなうために、「エネルギー使⽤量」に注目した環境保全活動をグローバルに展開し ています。
CO2削減目標
温室効果ガス（CO2）削減の取り組みを加速させるため、HOYAグループの中長期目標・ロードマップを社内で検討・議論を開始しており、2022年度は中長期目標設定まで年間排出量1%削減（2019年度比）を暫定的な目標として施策を実行しています。
CO2排出量
当社は2021年度の温室効果ガス（GHG）に関するデータに対して初めて第三者検証を実施しました。その検証過程において、算定方法及びCO2換算係数の見直しを行い、GHGデータ（スコープ1・2）を再算出しました。
その結果、2021年度のCO2排出量（スコープ1+2）を426千tから522千tに修正しました（2023年2月）。
なお、2020年以前は従前の算出方法による数値のままとなっていますが、2021年度以降は、CO2換算係数等の見直し後の算出方法を継続していきます。
| 千 t-CO2e | 単位 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 |
| スコープ１ | 千t-CO2 | 27 | 23 | 21 | 21 | 22 | 21 | 16 | 16 |
| スコープ２ | 千t-CO2 | 373 | 394 | 377 | 388 | 383 | 398 | 390 | 506 |
| 合計 | 千t-CO2 | 401 | 417 | 398 | 409 | 406 | 418 | 406 | 522 |
| 売上原単位 | t-CO2/十億円 | 818 | 826 | 831 | 764 | 717 | 726 | 741 | 789 |
●データ収集範囲：海外主要製造拠点、国内製造拠点・非製造拠点
●参照ガイドライン：温室効果ガス排出量算定・報告マニュアルVer.4.8、GHG Protocol
●温室効果ガス排出量CO2換算係数 ※一部の非生産拠点を含む
– 燃料：海外はDEFRA Conversion-Factor、日本国内は「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数一覧」を使用
– 電力：海外はIEA の各国排出係数、日本国内は「電気事業者別排出係数」に基づき各拠点が契約する電力小売事業者の調整後排出係数を使用
●「HOYA 統合報告書2022」に記載のデータは、第三者検証実施に伴う修正を行う前の数値となっており、次年度の統合報告書発行時に修正予定です。
温室効果ガス（GHG）排出量の第三者検証
算定における信頼性の向上のため、2021年度GHG排出量（スコープ1・2、エネルギー消費量）データを対象に限定的保証水準にて第三者検証を受けました。
TCFDへの対応
2021年11月にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に賛同を表明し、TCFDコンソーシアムへ加入しました。現在、TCFD 提言に基づいた気候変動に関する情報開示の作業を進めています。
省エネルギー、節電の取り組み
生産拠点においては氷蓄熱システムや高効率変圧器の採用など省エネタイプの設備への更新や、ボイラーや空調機の運転時間の最適化などの省エネルギー活動、屋上緑化などを推進しています。また、オフィスでの軽装の導入、適切な室内温度調整、効率的な照明の実施など非生産拠点からのCO2排出抑制にも努めています。
取り組み例
● 二国間クレジット（Joint Crediting Mechanism（JCM））制度を利⽤
● ベトナムのメガネレンズ⼯場において2016年に熱回収ヒートポンプを導入し、それまでは冷熱供給時に外気へ排熱していた温熱を生産プロセス⽤冷熱源および製造⼯程で使われる水の加熱⽤補助熱源として活⽤することにより省エネ、CO2削減をおこなっています。導入前は電気ヒーターのみで所定の温度に加熱していました。
● ベトナムのメガネレンズ⼯場において稼働のターボ冷凍機のうち、2016年に1台を高効率インバータターボ冷凍機に更新して常時運転させ、既存器はバックアップとすることで導入コスト低減とエネルギー効率性向上、CO2削減を図っています。
● 再生可能エネルギーの導入
メガネレンズ事業の米国（HOYA Vision Care ATC Ramsey）や欧州の一部の拠点（HOYA LENS DEUTSCHLAND GMBH.）では100%再生可能エネルギーにより稼働しています。引き続き、グループ全体で再生可能エネルギー導入を推進していきます。