当社グループでは2019年8月にCEOをトップとして設立したESGコミッティを中心に活動をおこなってまいりましたが、サステナビリティ/ESGに対する取り組みを加速させるため、2022年3月にチーフサステナビリティ（ESG）オフィサー（CSO）を任命し、CSOの下、専任組織であるESG推進室をHOYAグループ本社内に新設しました。また、各事業部においても、サステナビリティ/ESGに関する部門や担当をそれぞれに適した形で設定の上、本社のESG推進室と連携しながらHOYAグループ全体でESG活動をより一層推進していく体制を整えています。
社内で議論、検討を進めてきた当社グループの中長期的な成長に資する項目（マテリアリティ）について特定作業が完了し、2021年9月に取締役会にて承認を得ました。各マテリアリティのさらなる取り組みをグループ全体で積極的に進めていきます。
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HOYAは、日本でコーポレートガバナンスがほとんど取りざたされていなかった1995年に社外取締役1名を選任し、 2003年には、取締役の半数以上を社外取締役にすることを定款で定めました。現在では、取締役の75%が社外取締役 という、グローバルにおいても高い水準です。また、弁護士や公認会計士、学者を社外取締役として迎え入れる企業が多い中、HOYAは、企業経営の豊富な経験者を中心とした布陣となっています。その企業経営経験領域は、電気機器、医療、食品、商社、会計と多岐にわたっています。また、ジェンダーダイバーシティの観点から女性取締役の人数は1名から2名へ増え、執行役も1名女性が加わりました。取締役会ではこのような多様性を背景とし、活発な議論がおこなわれています。
HOYAはグローバルに多様な事業を運営しており、全従業員の90%以上が海外拠点に属しています。中でも、メガネレンズやHDD基板などの主要な生産拠点がアジア地域にあり、約70%の従業員が同地域の拠点に属しています。また、海外現地法人の経営トップの現地化を推進しており、事業部門のトップ（事業部長）は64％が外国人です。
HOYAでは、人種・民族・国籍・宗教などが異なる多様な人材を積極的に雇用することで、世界中の優れた才能にアクセスし、新しい発想や価値の創造を図っています。
ダイバーシティプロジェクト「みん活（みんなが活躍できる職場づくり）」の一環として、女性従業員比率と女性リーダー比率の向上を図っています。女性の採⽤拡大と職域拡大に取り組んでいるほか、女性従業員を対象としたキャリアアップセミナーや、部門横断的な交流などを推進しています。
その効果もあり、着実に国内の女性比率が改善しています。
2021年11月にTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に賛同を表明し、TCFDコンソーシアムへ加入しました。現在、TCFD 提言に基づいた気候変動に関する情報開示の作業を進めています。
HOYAは次世代によりよい地球環境を引き継ぐため、企業の社会的責任の1つとして積極的に環境保全活動に取り組んできました。2021年、温室効果ガス削減を当社グループのマテリアリティの１つとして特定し、より踏み込んださらなる削減活動の議論・検討をおこなっています。 活動内容の詳細はこちら
2021年度はCO2排出量（スコープ1+2）は 425,902tとなり、前年比で4.9%増、2019年度比で1.8%増でした。一方、売上原単位では減少傾向にあります。なお、温室効果ガス（CO2）削減の取り組みを加速させるため、中長期目標・ロードマップを社内で検討・議論を開始しており、2022年度は中長期目標設定まで年間排出量1%削減（2019年度比）を暫定的な目標として施策を実行しています。
当社は年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用している以下のESGインデックスに選定されています。
2022年5月末時点
2022年5月末時点