2023年度ハイライト
ESG
気候変動への取り組み
TCFD*1提言に基づくシナリオ分析
2022年度にTCFD提言に基づくシナリオ分析を開始し、初年度は重要性に鑑みビジョンケア事業部（メガネレンズ）とMD事業部（ハードディスク用ガラスサブストレート）の２事業部を対象に実施しましたが、2023年度は分析対象範囲をオプティクス事業部（光学レンズ）に拡大し、分析に基づく対応策の策定、実施を進めました。なお、当該3事業部のCO2排出量の合算でHOYAグループ全体の88%を占めています。シナリオ分析の詳細は 「TCFD提言に基づく情報開示」レポートをご覧ください。
再生可能エネルギー導入・CO2削減活動の推進
2023年2月にRE100*2へ加盟し2040年度までに再生可能エネルギー由来の電力比率（再エネ比率）を100％、中間目標として2030年度までに再エネ比率60%を目標に掲げ、HOYAグループ全体で再エネ導入に取り組んでいます。
2023年度は太陽光パネルを導入した生産拠点が4拠点（2022年度は1拠点）、またグリーン電力プランへの切り替えや非化石証書の購入により再エネ比率は前年度2％に対し14％となりました。
2023年度は継続的な省エネルギー活動、再エネ導入の効果に加えて、一部事業における一時的な顧客需要の減少に伴った生産量の変化が影響し、スコープ1+2の排出量は基準年比で23%削減となりました。
引き続き生産工程の見直しや生産設備の高効率化による省エネルギー活動、電力の再エネ化に取り組み、CO2削減活動を推進していきます。
グループ水目標の導入・水使用量削減活動の推進
HOYAグループでは、各事業部にて水使用量の削減目標を設定し取り組みを進めてきましたが、取り組みをさらに加速すべく、グループ全体での水使用量削減目標を設定しました。
水使用量削減目標：2030年度までに基準年（2021年度）比で生産量当たり16％削減 （総量は基準年レベルを上回らない）
引き続き水使用量の削減に向けて、生産工程の見直しや水再利用率の向上に取り組んでいきます。
スコープ３の算出
まずはパイロット事業で2022年度のデータをベースに全ての関連カテゴリの算出を行ったうえで、主要排出源となっているカテゴリを特定し、主要カテゴリについて全社での算出を実施しました。
詳細は「環境」をご覧ください。
*1 Task Force on Climate-related Financial Disclosures 気候関連財務情報開示タスクフォース
*2 RE100は「100% Renewable Electricity」を意味し、世界で影響力のある企業が、事業で使用する電力を 100%再生可能エネルギーにすることにコミットする国際的なイニシアチブ
CO2排出量
再エネ比率
取水量
水再利用率
人的資本・ダイバーシティ＆インクルージョン
従業員エンゲージメントサーベイの実施
2022年9月にグローバル全従業員を対象とした3回目の従業員エンゲージメントサーベイを実施し、その結果を受けて、各職場でのディスカッションでより良い職場環境作りのための改善点を特定して行動計画への落とし込みを実行しました。また4回目のサーベイを2024年度に実施し得られた結果を分析したうえで、継続した一連の施策を進めていきます。
グローバルパフォーマンス・マネジメントフレームワーク（業績評価制度）
従業員の能力発揮を促すには、成果を公正かつ客観的に評価できる仕組みの整備が不可欠であると考え、2022年度にこれまでのHOYAグループのパフォーマンス・マネジメント（業績評価制度）のフレームワークを発展させ、グローバル共通の仕組みとして運用を開始しました。業績評価で得られた結果を報酬に反映させていくことのほか、人材育成のための定期的かつ効果的なフィードバックへとつなげています。
キャリア開発プログラムの導入
企業の競争力を維持するうえで重要である継続的な知識のアップデート・リスキリングの機会を提供するため、オンデマンドによるオンラインの学習プラットフォーム（LinkedInラーニング）を導入しHOYAの成長戦略を支える従業員のキャリア開発ニーズをサポートしています。
ダイバーシティ＆インクルージョンの推進
HOYAグループは多様性を尊重して受け入れ、その「違い」を積極的に活かすことで、変化し続けるビジネス環境や多様化する顧客ニーズに柔軟に対応し、ひいては企業価値の創造に繋がると考えています。当社はこれまでも国籍・性別等にとらわれず各個人の能力に基づく採用を進めてきました。従業員の90%以上が日本以外の拠点に属しており、また現地の優秀な人材を積極的に登用し活躍の機会を増やすことで、グループ全体のグローバル化を進めています。その結果、現在では海外現地法人の約９割で日本人以外が責任者を務めています。またジェンダーダイバーシティの観点では、役員（取締役・執行役の合計）における女性比率は37.5%と高い水準にあり、課題となっている日本国内の女性社員・女性管理職比率も向上傾向にあります。
従業員構成比率
海外子会社経営トップ比率
役員女性比率
国内女性社員比率・女性リーダー比率
ESGガバナンスの強化
取締役会のモニタリング機能
当社の社外取締役は、経営者としての十分な経験ならびに国際感覚を備えた方を招聘しており、さらに経営者として気候変動や人材育成、リーダーシップ開発含め、サステナビリティ/ESG分野の知識とトレンドを理解し経験を有している人物を配しています。取締役会は、チーフサステナビリティオフィサー（CSO）からグループレベルでのサステナビリティ関連課題およびグループの取組に関し定期報告（当年度は年2回）を受け進捗をモニタリングしています。さらに取締役会での各事業部門の事業レビューの際に、当該事業における気候変動対応について報告を受け、多角的な観点から助言をおこなっています。またHOYAグループ全体の人事施策についてはグループCHROが、コンプライアンスについてはグループCCOが定期的に取締役会に報告を行っています（当年度はそれぞれ年1回）。
ESG指標のインセンティブへの組み入れ
2022年度より執行役報酬の中長期インセンティブであるパフォーマンス・シェア・ユニット（PSU）においてESG指標を導入し、外部機関による評価や重視するESGテーマ（気候変動・人的資本を含む）の取組状況に応じた目標を設定しており、2023年度はESG目標達成による配分を10％から25％まで引き上げHOYAグループとしてESGに対するコミットメントの姿勢をより明確にしました。
さらに2023年度からは各事業部門の事業部長の年次インセンティブについても各事業部門で設定したESG関連目標のうち重要なKPIを評価項目（再エネ比率など）に組み込むなどにより実効性を高めています。
開示の拡充・外部評価
GPIF ESGインデックスへの採用状況
当社は年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF)が採用している以下のESGインデックスに選定されています。
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FTSE Blossom Japan Sector Relative index（総合型指数）
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MSCIジャパン ESGセレクト・リーダーズ指数（総合型指数）
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MSCI 日本株 女性活躍指数（WIN）（テーマ指数・社会）
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Morningstar Japan ex-REIT Gender Diversity Tilt Index（テーマ指数・社会）
当社は5段階中で最上位のグループ１に格付けされています。
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S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数（テーマ指数・環境）
ほか主なESGインデックスへの採用状況
MSCI ESG Leaders indexes
MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数
MSCI Japan Climate Change Index
主なESG格付け状況
MSCI ESG格付け： AAA （7段階の最上位、2年連続）
Sustainalytics ESGリスク格付け： Low Risk
CDP Climate Change : B スコア（前年度Cスコアから2段階スコアアップ）
そのほかの外部評価
GPIF の運用機関が選ぶ「改善度の高い統合報告書」に選出
健康経営優良法人に8年連続で認定
R&I 格付： AA
2024年6月末時点
※1 「FTSE Russell (FTSE International Limited と Frank Russell Companyの登録商標) はここに当社が第三者調査の結果、FTSE Blossom Japan Sector Relative Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。FTSE Blossom Japan Sector Relative Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。」
※2 当社をいずれかの MSCI インデックスに含めること、および MSCI のロゴ、商標、サービスマークまたはインデックス名をここで使用することは、MSCIまたはその関連会社が当社を後援、承認または販促することを意味するものではありません。MSCI インデックスは MSCI の独占所有物です。MSCI および MSCI インデックスの名称とロゴは、MSCI またはその関連会社の商標またはサービスマークです。
※3 Morningstar, Inc 及び/またはその関連会社（単体/グループに関らず「Morningstar」）は、当社が、「指定されたランキング年において、職場でのジェンダー・ダイバーシティに関して、Morningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数（除く REIT）(「インデックス」)を構成する銘柄の最上位のグループにランクされた」という事実を反映するために、当社がMorningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト（除く REIT）・ロゴ（「ロゴ」）を使用することを承認しました。Morningstar は情報提供のみを目的として当社によるロゴの使用を承認しております。当社によるロゴの使用は Morningstar が当社を推奨するものではなく、また、当社に関連する有価証券の購入、売却、引受けを推奨、提案、勧誘するものでもありません。 当インデックスは日本の職場のジェンダー・ダイバーシティを反映するようにデザインされておりますが、Morningstar は、インデックスまたはインデックスに含まれるデータの正確性、完全性、または適時性を保証しません。Morningstar はインデックス、またはロゴに関して明示的にも暗黙的にも保証を行わず、インデックス、インデックスに含まれるデータまたはロゴに関する商品性および特定の目的または使用への適合性の保証を明示的に否認します。前述のいずれにも制限することなく、いかなる場合においても、Morningstar またはその第三者のコンテンツプロバイダーは、いずれかの当事者によるインデックスまたはロゴの使用または信頼に起因する（直接的・間接的に関わらず）損害について、Morningstar が当該損害の可能性について認識していたとしても、いかなる責任も負わないものとします。 Morningstar の名前、インデックス名、およびロゴは、Morningstar, Inc の商標またはサービス マークです。過去のパフォーマンスは、将来の結果を保証するものではありません。