2022年3月１日に発足した新たな経営体制の下、Chief Sustainability (ESG) Officerのポジションが作られ、このたび、その役割を担うことになりました。サステナビリティ/ESGに対するステークホルダーの関心がより一層高まり当社の経営課題のひとつとして重要性が増すなか、大変身の引き締まる思いですが、「持続可能な社会の実現への貢献」と「中長期的な企業価値の向上」を目指して当社グループのサステナビリティ/ESGの取り組みを推進していく所存です。

CSOとして最初に取り組んだことは、社内体制の整備とサステナビリティ方針の制定です。これまでは各事業部門がそれぞれ社会貢献活動や環境負荷の低減に取り組んできましたが、今般、グループの方針を定めると同時にESGに関して事業部間でのベストプラクティスの共有やコラボレーションを推進するための専任組織であるESG推進室をグループ本社内に設置しました。また、当社は、半導体関連部材から医療機器まで幅広い事業を展開しており、各事業におけるサステナビリティ/ESGの取り組みや課題は必ずしも同じではありません。そこで、事業部にはそれぞれに適した形でサステナビリティ/ESG部門や担当を設置し、体制を整えてもらいました。今後は、グループ本社と各事業のサステナビリティ/ESG担当が協業し、知見を共有して高め合いながらグループ一丸となって活動を推進していきます。

2022年5月には、取締役会の承認を得て当社グループのサステナビリティ方針を制定しました。当社は創業以来80年間、「事業の創造と革新を通じて、人・社会・自然が調和する真に豊かな社会づくりに貢献する」という経営理念の下で、事業領域を広げてきました。また、製品やサービスを通じて、視力のサポートや健康・現代の情報技術を支えるソリューションを提供し、世界中の人々のQuality of Lifeの向上に貢献することを当社のミッションとしています。このような会社の理念や考えに基づき、さらに当社が中長期的に成長を継続していくために重要と考える項目を盛り込んだ形で当方針を策定しました。今後は、当方針に基づいた戦略・施策を立案するとともに、社員に日常の業務においてもサステナビリティを意識してもらえるよう、社内浸透に向けた活動もおこなっていく予定です。

当社は2003年の会社法改正に伴い、いち早く指名委員会等設置会社に移行し、取締役会の過半数を社外取締役で構成するなど、委員会制度を基盤とした客観性と透明性の高い経営を志向してきました。今後は、環境（E）と社会（S）に関する取り組みや開示に対しても、これまで以上の積極的な活動が必要と考えており、その活動内容について取締役会で定期的なモニタリングをおこなっていく予定です。

これからもステークホルダーの皆様との継続的な対話を深めながら、当社のサステナビリティ/ESG活動をより一層、推進させ、「持続可能な社会の実現への貢献」と「中長期的な企業価値の向上」の両立を目指していきます。