作成にあたっての
基本方針
当社は、統合報告書を「読み込まなければ理解できない資料」ではなく、ぱっと見て全体像が把握でき、必要に応じて深掘りできる、投資家にとって使いやすい情報基盤であるべきだと考えています。
とりわけ機関投資家の皆様にとって重要なのは、情報量の多さではなく、企業価値がどのように創出され、その構造がどこにあるのかを、短時間で直感的に理解できることです。
この考え方のもと、本統合報告書では構成や図表、情報の配置において、分かりやすさと利便性を最優先しています。
その一方で、近年一般化している定型的な統合報告書テンプレートや評価軸は「要素がそろっているか」「形式に沿っているか」に重点が置かれており、HOYAの価値創造の実態を十分に伝えきれないと判断しました。
本統合報告書では、評価項目への対応を目的とするのではなく、HOYAがどのような思想で技術イノベーションに取り組み、どのような市場を選び、どのような意思決定を再現し続けてきたのかという、経営の中核にあるロジックを簡潔かつ構造的に示しています。
見やすく、理解しやすく、そして実態に即していること。これらを両立させることが、HOYAにとっての「良い統合報告書」であり、本統合報告書全体の制作に貫かれている基本方針です。
サステナビリティ情報開示の方針
当社グループは、サステナビリティ情報の開示にあたり、指標を含め、原則として財務連結範囲に基づく連結子会社などの事業体を対象とし、マテリアリティ検討においては、重要なバリューチェーン上の活動も考慮しています。
一部指標についてはデータ取得などの制約により範囲が限定される場合があり、ESGデータブックにてその前提と範囲を明示するとともに、継続的な改善に取り組んでいます。
なお、本統合報告書は、社内の稟議規定に基づき、代表執行役CEOおよび代表執行役CFOの承認を経て開示しています。