HOYAグループでは、社員の豊かなライフプランと企業の永続的な発展の実現を目指し、社員一人一人が健康で安全に働ける快適な職場環境の形成に努めています。
HOYAグループは、社員による環境保全活動の推進と社員の安全と健康を確保するため、ISO（International Organization for Standardization）14001と45001を統合したグローバルでのマネジメントシステム管理体制の構築をおこなっており、2013年2月にグローバルマルチサイト認証を取得し、2021年3月時点で18カ国50サイトが認証を受けています。主要な生産・研究開発拠点では100%認証を受けており、新たに組織された拠点についても順次認証取得を進めています。
ISO認証取得状況はこちら
「HOYAグループ労働安全衛生に関するリスク管理ガイドライン」に基づき、危険・有害要因のリスク評価を行い、リスク低減の優先順位に基づく本質的な安全対策を実施しています。
事業活動で使⽤する化学物質を「HOYAグループ化学物質管理基準」に基づき、HOYAグループ共通の指標で管理することで、化学物質に起因する労災や疾病予防に努めています。
機械設備安全化は、労働安全対策の中の最重要課題として位置付けられます。機械設備に関連する災害を未然に防ぐことを目的として、「HOYAグループ機械設備安全基準」に基づき、設計段階からの機械設備の安全化（リスク低減対策）を図っています。
国内外のすべての事業所にて、環境・安全衛生・健康担当および専門スタッフが定期的に内部監査および助言・指導を実施し、法令遵守および労働安全衛生パフォーマンスの向上に努めています。
事業環境・安全衛生・健康担当者会議を年2回、海外の拠点を中心にマネジメントシステムおよびリスクアセスメントに関する教育・研修を年に数回程度行い、HOYAグループにおける労働安全衛生パフォーマンスの向上に努めています。
労働災害発生状況を当社Webサイトにて開示していますので、ご覧ください。
HOYAグループでは、「健康に関する取り組みは経営上の“投資”である」との認識に立ち、会社の支援と社員自身の努力により、健康の保持・増進を目指しています。2015年4月には、CEOから「健康に関して守ってほしい10ヶ条」が、社員へのメッセージとして出されました。
HOYA株式会社は、2017年に「健康経営優良法人認定制度」が開始されて以降、5年連続して認定を取得しています（2021年4月1日現在）。この制度は経済産業省が日本健康会議と共同で、保険者と連携して優良な健康経営を実践している法人を認定・公表するものです。HOYAグループでは、日常より健康経営の実践に取り組んでいます。
産業医によるメンタルヘルス教育（管理者教育・一般社員教育）を行い、メンタルヘルスケアに対する理解を深めています。また、「HOYAグループメンタルヘルスケアガイドライン」に基づき、管理者によるラインのケアを徹底するとともに、治療導入・復職対応における管理者および人事担当者、産業医の役割を明確化し、効率的に連携できる体制を整えています。さらに、社員へのストレスチェックを実施しており、その組織分析結果を活⽤し、継続的な職場環境改善への取り組みをおこなっています。
労働安全衛生法令に準拠した内容で「HOYAグループ過重労働による健康障害防止基準」を作成し、グループ全社に展開しています。長時間労働者に対しては、産業医面談を徹底するとともに、労務管理と健康管理の双方の観点から、人事担当者および管理者と、産業医が連携して長時間労働を削減する体制を整えています。さらに、働き方改革の一環として、年次有給休暇取得率を継続的に向上させる取り組みを強化しています。
受動喫煙防止を目的として、2008年4月より国内外のすべての事業所において、原則として屋内全面禁煙としています。また、屋外の喫煙スペースでも設置基準を設け、通行や休憩時における受動喫煙を防止するように努めています。さらに2018年4月より受動喫煙対策を強化し、会社主催の会食等では、全面禁煙もしくは完全分煙の会場を選択することとしました。また、2021年度から国内外のすべての事業所において、所定の休憩時間を除き、就業時間内全面禁煙としました。社員が生活時間の多くを過ごす職場において、快適な職場環境の形成を目指しています。
メタボリックシンドローム対策として、特定保健指導の開始に先立ち、2002年から健保と連携し従業員の生活習慣病予防に重点を置いた保健指導（生活習慣改善プログラム）をおこなってきました。また、生活習慣病の早期発見・早期対応を目的として、対象年齢を40歳未満（25歳、30歳、35歳の節目年齢）へ拡大しています。また、特定健診・特定保健指導の参加率・達成率を毎年モニターし、より参加率が向上するようなプログラムの検討をおこなっています。
HOYAグループでは、産業医が定期的に海外拠点を訪問し、現地の医療機関と事業所との連携体制をサポートしています。現地医療機関と事業所が連携することで、現地従業員、海外勤務者にかかわらず、緊急時対応や慢性疾患の管理に対して、適切かつ迅速な医療サービスを受けることができる体制を整えています。
職場での事故や緊急時対応の際に、適切な救急・応急手当を行い、社員の健康障がいを最小限にすることを目的として、「HOYAグループ救急・応急手当基準」を定めています。救急応急⽤具の配置や管理を徹底し、全社員が救命講習を受講することを目標とし、不測の事態に備える体制を整えています。また、一部の事業所では勤務シフトごとに2名以上の救命講習修了者を置くことを条件に、AEDの設置をおこなっています。